スクール制度案内

■特典の有効期限と入金期限

無料体験講座で案内した特典は、申込みから1週間以内に入金された場合に適用されます。

■受講料返金制度

受講したスクールの内容に満足しなかった場合、以下の条件をすべて満たしていれば、受講料を全額返金します。

  • 受講開始から30日以内に、当校事務局へ「受講料返金制度」の利用を希望する旨を申し出ること。
  • 受講料返金制度利用の申し出から7日以内必着で、すべての教材を返却すること。
  • 「受講料返金制度」利用の規定回数を超えていないこと。
  • 返金を希望する理由が受講料返金制度の主旨から外れていないこと。
  • 指定の「返金依頼書」と本人確認書類を提出すること。

[受講料返金制度の利用の流れ]

1.受講料返金制度の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
2.事務局は返金依頼書をメールもしくは郵送します。
3.返金依頼書に必要事項を記入のうえ、顔写真付きの身分証明書(運転免許証・パスポート等のコピー)とすべての教材を事務局にお送りください。その際の送料はご負担ください。
4.事務局にて内容を確認し、不備・不足がなければ返金時期をメールでお知らせします。返金のタイミングおよび返金方法は、申込み時の条件により異なります。

・クレジットカードによる支払いの場合は、返金依頼書が到着した日から14営業日後までにクレジットカード決済の取消処理を行います。
・銀行振込みによる支払いの場合は、返金依頼書が到着した日を含む月の翌々月5日に指定口座に返金します。
・教育ローンによる支払いの場合は、返金依頼書が到着した日から  14 営業日後までに、教育ローン提供会社へ返金を通知します。
※状況により、以上の通りの手続きとならない場合があります。

[受講料返金制度の対象とならないケース]

  • 受講開始より31日以上が経過している場合
  • 申し出から7日以内必着で、すべての教材を返却できない場合
  • 規定回数を超えて制度の利用を希望した場合
  • 会場販売、処分セールなどで特別値引きによって購入した場合
  • 当校のスクールであってもオークションや中古品販売店等を通じて二次的に取得した場合
  • 当校のスクールであっても第三者からの売買・譲渡を通じて二次的に取得した場合
  • その他、当校が受講料返金制度の主旨から外れる利用と認めた場合

[注意点]

  • 内容に満足しなかった場合にのみ利用できる制度です。そのため「受講料返金制度」を利用したスクールには再申込みできません。
  • 教材返送時の送料はご負担ください。着払いで返送された場合、送料を差し引いた額を返金します。
  • 受講料返金制度の利用は、すべての講座を通じて1人1回までとなります。

■休学・復学制度

やむを得ない理由により受講の継続が困難な場合に、受講期間中に1度、最大1年間に限り休学することができます。

[休学・復学制度の利用の流れ]

1.「休学・復学制度」の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
2.事務局は「休学届」もしくは「復学届」をメールもしくは郵送します。
3.届出書に必要事項を記入のうえ、事務局にお送りください(送料はご負担ください)。
4.事務局にて内容を確認し、不備がなければ、届出を受領した旨をメールでお知らせします。

[注意点]

  • 「休学届」を提出した場合、休学開始日から教室受講予約、WEB 受講ができなくなります。「復学届」を提出した場合、復学日から教室受講予約、WEB受講が可能です。
  • 休学中は、教室受講、WEB受講ができません。
  • 休学期間を問わず、休学が申請できるのは受講期間中に1度限りです。

■継続会員コース

受講開始から2年が経過し、受講期間が終了した場合、受講期間終了後3ヵ月以内であれば、所定の受講料を納入することで受講期間をさらに2年間延長することができます。マイページから申込むか、事務局までご連絡ください。

なお、スクールの受講期間を終えても当校が定める基準スコアに達しない場合は、所定の申請を行うことで、継続会員コース(WEB受講のみ)の受講料の納入が免除になる制度があります。

希望する場合は事務局にご連絡ください。申請方法と提出書類をご案内します。

■教室受講規定

  • 授業内容、講師は予告なく変更する場合があります。
  • 教室および教室近辺でネットワークビジネス、宗教、そのほかの営業活動を行うことを禁止します。
  • 授業中の録音、録画等はお控えください。
  • 一定人数に達しない場合や、講師の急病などにより、授業の開催を延期または中止する場合があります。
  • 以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、申込みの前後に関わらず、受講をお断りする場合があります。
    (1)授業を静かに聞くことができず、他の受講生や講師に迷惑をかけると判断される人
    (2)他の受講生や講師に対して、暴言、暴力、セクハラ行為・プライバシーを侵害する行為等を行った人
    (3)投資や、ビジネス、宗教等の勧誘目的の人
    (4)立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
    (5)飲酒している人
    (6)授業を録音、録画した人
    (7)その他、事務局が不適切と判断した人